【調査データ】主要SNSの業界別エンゲージメント率(2020 vs 2019)

Socialinsider社はこちらの記事(英語)でInstagram・Facebook・Twitterの2200万件以上の投稿を調査し、2019年と2020年で35の業界(後述)別にエンゲージメント率を比較・分析しています。

調査対象アカウントは明かされていませんが、米国および国際的な企業/ブランドのアカウントと言及されています。

https://www.socialinsider.io/blog/social-media-industry-benchmarks/
エンゲージメントとは

投稿によって起きたユーザーの反応・動作を指します。

・Instagram では、いいね、コメント

・Facebookでは、リアクション(いいね等)、コメント、シェア、クリック

・Twitterでは動画の再生、リンクのクリック、画像または動画のクリック、いいね、リツイート、返信、ツイートの詳細表示、プロフィールのクリック

などが該当します。

当記事では、調査結果の主要なポイントをいくつかをご紹介します。2021年のSNS施策のベンチマークとしてご参考ください。

調査結果の主要ポイント

業界ごとによって差はありますが、全体的な傾向として得られた見解の主要ポイントは以下の通りです。

Instagram

✓ エンゲージメント率が最も好調のプラットフォームはInstagramでした。35業界の調査対象アカウントの平均エンゲージメント率は、2019年の1.08%から2020年には1.16%と、全体的に6.39%上昇しています。

✓ Instagramでは、政治、教育、航空業界のアカウントが、全業界の中で最も平均エンゲージメント率が高い結果となりました。

✓ Instagramでは、2020年にフィードへの投稿頻度が約6.22%減少しました。代わりにストーリーズへの投稿に割いているようです。

Facebook

✓ Facebookでのエンゲージメント率は、2020年には全体的にかなり低い水準で推移しており、全体平均エンゲージメント率は0.26%となっています。しかし、2019年と比較すると、2020年のエンゲージメントは+1.44%と若干の増加が見られました。

✓ 1日あたりのFacebookの平均投稿数は、2020年には約6.4%増加しました。

Twitter

✓ Twitterでのエンゲージメント率は、全体平均で2019年の0.07%から2020年には0.06%と、-16.3%の低下が見られました。

✓ 2020年には、InstagramやFacebookと比較して、Twitterで36%ほど多く投稿が多く行われました。

✓ Twitterでは、政治系のアカウントが平均エンゲージメント率0.45%と多くの反応を引き出しています。アメリカ大統領選挙の影響が大きいという見解です。次にエンゲージメント率が高かったのは飲食業、スポーツメディアでした。

✓ 調査対象アカウントは画像を主なコンテンツとして投稿しています。Instagramでは84.16%、Facebookでは75.14%、Twitterでは52.86%の画像を使った投稿でした。

これらのポイント解説は動画のかたちでも端的にまとめられています

業界別パフォーマンス

記事では以下の35業界別×3メディア(Instagram・Facebook・Twitter)の2019年1月~2020年10月の月別エンゲージメント率のデータを公開しています。グラフデータは特に英語力を問うものではないので、自身の(クライアントの)属する業界のデータを読んでみてください。

<業界>

  1. 宿泊施設
  2. 航空会社
  3. 酒類
  4. 自動車関連
  5. 美容
  6. 飲料
  7. コングロマリット
  8. Eコマース
  9. 教育
  10. 家電
  11. ファッション
  12. 金融
  13. 日用消費財
  14. 日用食品
  15. ギャンブル
  16. 政府機関
  17. ヘルスケア
  18. ホームリビング
  19. 家財道具
  20. 産業用
  21. 雑誌・雑誌
  22. メディアハウス
  23. 非政府組織(NGO)
  24. 政治
  25. 報道機関
  26. 専門家協会
  27. 飲食業
  28. 小売業
  29. 小売業 – 食品
  30. サービス内容
  31. ソフトウェア
  32. スポーツ用品
  33. スポーツメディア
  34. 通信
  35. 旅行
https://www.socialinsider.io/blog/social-media-industry-benchmarks/


いかがでしたしょうか。2019年と2020年ではコロナ禍とった社会情勢面の背景が大きく異なるので、この2年間の対比はなかなか難しいと思います。しかし2021年のこれからを考えるうえで、2020年単年のデータは参考になりますので、自身の(クライアントの)属する業界のデータをみると何か発見があるかもしれません。

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この記事を書いた人

KA⚡AI

新潟県出身。早稲田大学卒業後、オーストラリアで修士、東京で経営管理システムコンサルティング、台湾の事業会社でのWebマーケティング・セールスを経て故郷新潟へUターン。2020年7月より現職。